日本経済新聞電子版でこんなニュースを見つけました。
2027年4月から、16歳未満への高カフェインのエナジードリンク販売が禁止されるという内容です。
健康への影響が理由ですが、私が一番印象に残ったのは別の部分でした。
それは、
「低所得者層の子どもほどエナジードリンクを摂取しやすい傾向がある」
という指摘です。
正直、この視点は今まで考えたことがありませんでした。
自販機業界にとってエナジードリンクは主力商品
私は飲料自動販売機の仕事をしています。
現在、アサヒ飲料の自販機では、
- 三ツ矢サイダー
- カルピス
- ウィルキンソン
- ポカリスエット
- モンスター
このあたりが主力商品です。
その中でもモンスターは年間を通して売れる高単価商品で、自販機の売上を支える重要な存在になっています。
さらに最近では、ダイドーの自販機でもモンスターを扱うようになり、7月からはコカ・コーラの自販機にも導入が始まりました。
メーカー各社が力を入れている商品だからこそ、このニュースは他人事とは思えませんでした。
日本でも同じ流れになるのか
現時点では英国の話です。
しかし、欧州ではポーランドやハンガリーなどでも若年層への販売規制が広がっています。
もし日本でも同じような流れになればどうでしょうか。
例えば年齢確認が必要になれば、自動販売機で販売することは難しくなります。
自販機は対面販売ではありません。
本人確認を前提とした販売方法には向いていません。
そう考えると、業界への影響は決して小さくないと感じます。
変化は続く
先日も、リポビタンDが仕様変更によってアサヒ飲料の自販機へセットできなくなったという話を聞きました。
商品が変わる。
法律が変わる。
消費者の価値観も変わる。
自販機業界は、一見変化が少ないようで、実は毎年のように環境が変わっています。
逆風だからこそ次の一手が重要
もちろん、このニュースだけで将来を悲観する必要はありません。
規制が導入されるかどうかも分かりませんし、日本では状況も異なります。
ただ、一つ言えるのは、環境が変わることを前提に準備することが大切だということです。
エナジードリンクが売れなくなる未来を心配するよりも、その次に売れる商品を考える。
新しい価値を生み出す商品を開発する。
メーカーにも、販売する私たちにも、その発想が求められていると感じます。
仕事をしていると、ニュースは「世の中の出来事」ではありません。
「自分の仕事にどう影響するのか」を考える材料です。
今回のニュースも、自販機業界の未来を考える良いきっかけになりました。
コメント